EDRとは？中小企業に必要な理由・機能・選び方をわかりやすく解説

「ウイルス対策ソフトを導入しているから安心」と考えていませんか？

現在のサイバー攻撃は、既知のウイルスを検知するだけでは防ぎきれないケースがあります。万が一、攻撃者の侵入を許した場合に重要なのは、異常を早く見つけ、端末を隔離し、被害の拡大を防ぐことです。

そこで注目されているのが、EDRです。

この記事では、EDRの意味や機能、EPPとの違い、中小企業に必要な理由、導入時の注意点までをわかりやすく解説します。

• EDRとは何か
• EPPとEDRの違い
• 中小企業にEDRが必要な理由
• EDRの主な機能
• MDRを利用すべき企業
• 製品選びのチェックポイント
• 導入から運用開始までの流れ

EDRとは？端末を監視する「カメラ兼警備員」

EDRとは、Endpoint Detection and Responseの略で、日本語では「エンドポイントでの検知と対応」と訳されます。

エンドポイントとは、従業員が利用するPCやサーバー、スマートフォンなどの端末を指します。

EDRは、端末上で発生する動作を継続的に監視・記録し、通常とは異なる挙動を検知します。危険性が高い場合は、対象端末をネットワークから隔離するなど、被害拡大を防ぐ対応も行います。

一言で表すなら、EDRは端末の監視カメラと、異常時に駆けつける警備員です。

EDRは、主に次の流れで端末を守ります。

1. 記録：端末上のプロセスや通信、ファイル操作などを記録
2. 検知：普段と異なる不審な挙動を分析
3. 通知：管理者や監視担当者へアラートを通知
4. 隔離：感染が疑われる端末をネットワークから切り離す
5. 調査・復旧：侵入経路や被害範囲を確認し、復旧する

なぜ「侵入されること」を前提にするのか

従来のセキュリティ対策では、「攻撃を侵入させないこと」が重視されてきました。

もちろん、ファイアウォールやウイルス対策ソフトなどによる予防は今後も必要です。しかし、標的型攻撃や脆弱性を悪用した攻撃など、すべての侵入を完全に防ぐことは困難です。

IPAの「情報セキュリティ10大脅威 2026」では、組織向けの脅威として、ランサム攻撃やサプライチェーン・委託先を狙った攻撃が上位に挙げられています。 ipa.go.jp

そのため現在は、次の両方を実施することが重要です。

• 攻撃を侵入させないための対策
• 侵入された後に早期発見し、被害を抑える対策
  EDRは、このうち「侵入後の検知と対応」を担うセキュリティ対策です。

EPPとEDRの違い

EDRは、従来型のウイルス対策ソフトを置き換えるものではありません。両者は役割が異なります。

EPPで侵入を防ぎ、万が一すり抜けた脅威をEDRで検知・封じ込める。これが基本的な考え方です。

つまり、EDRはEPPの代わりではなく、EPPと組み合わせて使う多層防御の一部です。

中小企業にEDRが必要な3つの理由

ランサムウェアは、ファイルを暗号化したり、情報を窃取したりして、身代金を要求する攻撃です。

中小企業が被害を受けると、次のような影響が発生する可能性があります。

• 業務システムやファイルが利用できなくなる

• 顧客情報や機密情報が流出する

• 復旧や調査に多額の費用がかかる

• 取引先からの信用を失う

• 取引先への攻撃の踏み台にされる

EDRを導入すると、端末上の不審な挙動を把握し、感染が疑われる端末を隔離できます。

ただし、EDRだけでランサムウェアを完全に防げるわけではありません。バックアップ、脆弱性管理、多要素認証、従業員教育などと組み合わせることが重要です。

テレワークやクラウドサービスの普及により、従業員は社外から業務システムへアクセスするようになりました。

従来のように、社内ネットワークの入口だけを守る境界型の対策では、端末が社外にあるときの状況を把握しにくくなります。

EDRは、端末そのものを監視対象とするため、社内・社外を問わず、PCやサーバーの状態を確認できます。

サプライチェーン上の企業には、取引先からセキュリティ対策の実施状況を確認されることがあります。

IPAの調査では、取引先からセキュリティ対策の要請を受けた企業のうち、セキュリティ体制が整備されている企業ほど、対策が取引上の信頼につながったと回答しています。 ipa.go.jp

EDRの導入は、攻撃を防ぐだけでなく、次のような説明材料にもなります。

• 端末を継続的に監視している

• 不審な端末を隔離できる

• インシデント発生時に調査できる

• セキュリティ対策を継続的に見直している

EDRの主な5つの機能

EDRは、端末上で発生するさまざまなイベントを記録します。

どのファイルが実行されたか
どのプロセスが起動したか
どの設定が変更されたか
どの外部アドレスと通信したか
どのユーザーが操作したか
これらの情報が、インシデント発生時の調査に役立ちます。

EDRは、ファイルそのものだけでなく、端末上の動きも分析します。

例えば、次のような挙動です。

業務上必要のないコマンドが突然実行された
大量のファイルが短時間で変更された
通常とは異なる外部サーバーへ通信した
管理者権限が不自然に利用された
複数の端末へ同じ不審な処理が広がった
このように、未知のマルウェアであっても、攻撃に特徴的な挙動から検知できる場合があります。

異常を検知すると、管理画面にアラートが表示されます。

製品によっては、次の情報を確認できます。

• 発生した端末

• 検知日時

• 影響を受けたユーザー

• 実行されたプロセス

• 関連する通信先

• 推奨される対応

  
  攻撃の流れを関連付けて表示する機能があれば、原因や影響範囲の把握にも役立ちます。

感染が疑われる端末は、ネットワークから隔離できます。

隔離によって、攻撃者との通信や、他の端末への横展開を防ぎやすくなります。

ただし、隔離の範囲や管理用通信の扱いは製品によって異なります。導入前に確認しておきましょう。

EDRに蓄積されたログを調査すると、次のような情報を確認できます。

• 侵入のきっかけ

• 最初に不審な動作が発生した端末

• 攻撃者が実行した操作

• 影響を受けたファイルや端末

• 他の端末への拡散状況

  
  製品によっては、ファイルの復元や不正な変更のロールバックに対応している場合もあります。ただし、機能や復旧範囲は製品ごとに異なるため、事前の確認が必要です。

EDRの運用が難しいと言われる理由

EDRは導入すれば終わりではありません。検知されたアラートを確認し、必要に応じて対応する運用が必要です。

特に、次のような課題があります。

• 誤検知を含むアラートが発生する
• 夜間や休日にも対応が必要になる
• 専門知識を持つ担当者が不足している
• 端末隔離や復旧の手順が決まっていない
• 導入後のチューニングに手間がかかる

そのため、EDRを選ぶ際は、機能だけでなく「誰が、いつ、どのように運用するか」まで検討する必要があります。

MDRとは、Managed Detection and Responseの略です。EDRなどの検知情報を専門スタッフが監視し、分析や初動対応を支援するサービスを指します。

MDRでは、一般的に次のような対応を行います。

• 24時間365日の監視
• アラートの分析と優先順位付け
• 重大インシデントの通知
• 端末隔離などの初動対応
• 原因や影響範囲の調査支援
• 再発防止策の提案

次のような企業は、EDR単体ではなくMDRとのセット導入を検討するとよいでしょう。

• 情報システム担当者が少ない
• セキュリティ専任者がいない
• 夜間や休日の監視が難しい
• アラートの判断に自信がない
• 取引先から高度な対策を求められている

自社運用とMDRの比較

MDRは、EDRを「導入したものの、アラートを確認できない」という事態を防ぐための選択肢です。

中小企業がEDRを選ぶ5つのチェックポイント

検知性能が高くても、誤検知が多すぎると運用が続きません。

確認したいポイントは次のとおりです。

• 誤検知を抑制する仕組みがあるか
• アラートの優先度を判断できるか
• 検知ルールを調整できるか
• 導入後のチューニングを支援してもらえるか

EDRは端末上で継続的に動作するため、PCの性能によっては負荷が問題になることがあります。

導入前に、トライアルやPoCで次を確認しましょう。

• CPUやメモリの使用量
• 業務アプリへの影響
• 起動時間や動作速度
• 古い端末との互換性

緊急時に迷わず操作できることが重要です。

• 日本語に対応しているか
• 端末の状態を一覧で確認できるか
• 隔離操作がわかりやすいか
• 攻撃の経路を追跡できるか
• レポートを出力できるか

ライセンス費用だけでなく、次の費用も確認しましょう。

• 初期設定費用
• 導入支援費用
• MDRの運用費
• 追加端末の費用
• 契約更新時の費用
• インシデント対応の追加費用

導入後に相談できる窓口があるかも重要です。

• 日本語サポートに対応しているか
• 対応時間は自社の運用に合っているか
• 緊急時の連絡方法は明確か
• 導入後の設定支援があるか
• インシデント発生時の支援範囲はどこまでか

EDR導入の進め方｜4ステップ

まずは、次の情報を整理します。

• PCやサーバーの台数
• Windows・MacなどのOS
• 社外で利用する端末の数
• 重要な業務システム
• 現在利用中のセキュリティ製品
• セキュリティ担当者の有無

同時に、自社運用にするのか、MDRを利用するのかも検討します。

候補を2〜3製品に絞り、トライアルやPoCを実施します。

確認する項目は次のとおりです。

• PCの動作への影響
• 既存ソフトとの相性
• 管理画面の操作性
• アラートの見やすさ
• 端末隔離の手順
• サポート対応

いきなり全社へ展開するのではなく、まずは一部の部署や検証用端末で運用します。

実際の環境で、次の点を確認します。

• 業務への影響
• アラートの発生状況
• 誤検知の傾向
• 隔離時の業務継続方法
• 問い合わせ窓口の使いやすさ

EDR導入後は、検知時の対応手順を決めておきます。

• アラート発生時の連絡先
• 端末を隔離する判断基準
• 利用者への連絡方法
• 代替端末の準備方法
• ログや証拠の保存方法
• 復旧後の再発防止策

EDR導入前に確認したい注意点

EDRは重要なセキュリティ対策ですが、導入だけで安全になるわけではありません。

次の対策もあわせて実施しましょう。

• OSやソフトウェアのアップデート
• 多要素認証の導入
• 重要データのバックアップ
• 管理者権限の見直し
• メール訓練や従業員教育
• インシデント対応手順の整備
• 退職者アカウントの無効化
• クラウドサービスのアクセス管理

また、EDRが監視できる範囲は製品や設定によって異なります。サーバー、クラウド、スマートフォン、ネットワーク機器など、保護対象を明確にしたうえで選定してください。

まとめ｜EDRは「侵入後の被害を抑える」ための対策

EDRは、PCやサーバーなどの端末を監視し、不審な挙動を検知・分析・隔離するセキュリティ対策です。

今回のポイントをまとめます。

• EDRは端末の動作を継続的に監視する
• EPPは侵入防止、EDRは侵入後の検知・対応を担う
• 中小企業もランサムウェアやサプライチェーン攻撃の対象になる
• テレワーク環境では端末単位の監視が重要になる
• EDRは導入後の運用体制まで考える必要がある
• 人員が限られる企業はMDRの活用が有効
• 製品選びでは検知精度、負荷、操作性、費用、サポートを確認する

EDRを導入するかどうかを判断するには、まず現在の端末環境と運用体制を把握することが大切です。

「自社にEDRが必要かわからない」

「EDRを導入しても運用できるか不安」

「MDRを含めて比較したい」

このような方は、まず自社のセキュリティ状況を確認してみましょう。

InfiniCore株式会社では、企業の端末環境や運用体制を確認し、課題に応じたセキュリティ対策をご案内しています。

• 無料セキュリティ診断で確認できること
• 現在のセキュリティ対策の状況
• EDR導入の必要性
• 端末管理や運用上の課題
• MDRを利用すべきか
• 優先して改善すべきポイント

攻撃を受けてから対策するのではなく、まずは現在地を確認することから始めましょう。

自社に必要なセキュリティ対策を知りたい方は、以下より無料診断をご活用ください。