マルウェアに感染したら？情報システム担当者がやるべき初動対応5ステップ

マルウェア感染は時間との勝負！情報システム担当者が初動対応を誤るリスクとは？

「昨日まで正常に動いていたサーバーが、今朝になったらアクセスできない」
「複数の社員から『PCの動作が異常に重い』『身に覚えのないファイルが作成されている』と報告が上がってきた」

情報システム担当者であれば、このような状況を想像するだけで冷や汗が出るのではないでしょうか。マルウェア感染は、企業活動の根幹を揺るがしかねない深刻なセキュリティインシデントです。そして、その被害の大きさは、感染発覚後の「初動対応」にかかっていると言っても過言ではありません。

感染拡大、機密情報の漏洩、システムの完全停止、そして企業の社会的信用の失墜…。初動対応を誤れば、これらのリスクは現実のものとなります。本記事では、マル-ウェア感染という緊急事態に直面した情報システム担当者が、冷静かつ的確な判断を下し、被害を最小限に抑えるための具体的な行動指針を徹底的に解説します。

パニック状態では、良かれと思って取った行動が、かえって事態を悪化させることがあります。以下は、マルウェア感染時に担当者が陥りがちな、絶対に避けるべきNG行動です。

• 慌てて電源をオフにする： 感染した端末の電源をいきなり落とすと、メモリ上に残っていたマルウェアの活動ログや通信履歴などの重要な証拠（揮発性データ）が失われ、後の調査が困難になります。
• 自己判断で駆除ツールを実行する： 原因が特定できないまま市販の駆除ツールを安易に実行すると、マルウェアを刺激してさらに活動を活発化させたり、重要なシステムファイルを破壊してしまったりする危険性があります。
• バックアップデータを不用意に接続する： 感染原因が特定できていない状態でバックアップサーバーや外部ストレージを接続すると、バックアップデータまでマルウェアに汚染され、復旧の最後の望みが断たれてしまう可能性があります。
• 関係者への報告をためらう：「自分の管轄で問題を起こしてしまった」という思いから報告を遅らせると、その間に感染が静かに広がり、気づいた時には手遅れ、という最悪の事態を招きます。

これらの行動は、すべて善意からくるものかもしれません。しかし、ことセキュリティインシデント対応においては、致命的なミスにつながるのです。

この記事を最後までお読みいただくことで、あなたは以下の知識とスキルを身につけることができます。

• マルウェア感染発覚直後に取るべき5つの具体的なステップ
• 被害の拡大を防ぎ、証拠を保全するための正しい手順
• 関係各所へのスムーズな報告と連携の方法
• 二次被害を防ぎ、再発させないための根本的な対策

インシデントはいつ起こるかわかりません。しかし、正しい知識と準備があれば、被害を最小限に食い止めることは可能です。この記事を「いざという時のお守り」として、あなたのインシデント対応能力を一段階引き上げてください。

【緊急対応】マルウェアに感染したら？情報システム担当者がやるべき初動対応5ステップ

マルウェア感染が疑われる事態が発生した場合、パニックにならず、以下の5つのステップを順番に、かつ迅速に実行することが極めて重要です。このフローは、インシデント対応の国際的なフレームワークにも準拠した、効果的かつ実践的な手順です。

何よりも先に、感染が疑われる端末をネットワークから物理的に隔離します。これは、マルウェアが他のサーバーやPCへ感染を広げる「横展開（ラテラルムーブメント）」を防ぐための最も重要な応急処置です。

マルウェア、特にランサムウェアやワームは、ネットワークを通じて自己増殖し、接続されている他の端末へ次々と感染を広げていく性質を持っています。一台のPCの感染が、数時間後には全部門、全社のシステムダウンにつながる可能性も否定できません。感染拡大という最悪のシナリオを食い止めるため、まずは「感染源を断つ」ことが鉄則です。

• 有線LANの場合： PCやサーバーに接続されているLANケーブルを物理的に引き抜きます。最も確実で迅速な方法です。
• Wi-Fiの場合： PCのワイヤレス機能をオフにします。OSの設定画面からWi-Fiを無効化するか、可能であれば物理的なワイヤレススイッチをオフにしてください。

前述の通り、慌てて電源ボタンを長押しして強制終了する行為は避けるべきです。電源を落とすと、PCのメモリ（RAM）上にある情報がすべて消去されてしまいます。このメモリ上には、実行中のマルウェアのプロセス情報や外部との通信履歴など、感染原因や被害範囲を特定するための貴重な手がかりが残されています。これらの証拠を保全するためにも、まずはネットワークからの切断を優先し、電源は入れたまま次のステップに進んでください。

隔離が完了したら、次に組織内で定められた報告フローに従い、関係各所へインシデントの発生を迅速に報告します。隠蔽や報告の遅れは、対応の遅れに直結し、被害を甚大化させる最大の要因です。

平時からインシデント発生時の報告体制（誰が、誰に、何を報告するのか）を明確に定めておくことが重要です。一般的には、直属の上司、情報セキュリティ委員会、CSIRT（Computer Security Incident Response Team）などが報告先となります。

報告の第一報（速報）では、以下の情報を簡潔に、客観的な事実のみを伝えます。

• いつ： 異常を発見した日時
• どこで： 感染が疑われる端末の設置場所や使用者
• 誰が： 異常を発見した担当者
• 何を： どのような異常（例：ランサムウェアの脅迫画面、不審なファイル、PCの異常な動作など）が発生しているか
• どうした： 既に行った対応（例：ネットワークから切断済み）

憶測や不確定な情報は混乱を招くため、まずは判明している事実だけを正確に伝えることを心がけましょう。

詳細な報告が求められる場合は、以下の項目を盛り込んだドキュメントを作成します。

• インシデント管理番号
• 発生日時・発見日時
• 発生場所（部署、サーバー名、IPアドレス等）
• インシデントの概要（具体的な事象）
• 検知方法（利用者からの報告、監視システムのアラート等）
• 影響範囲（暫定）
• 実施した応急処置
• 今後の対応予定

個人情報漏洩の可能性がある場合や、事業継続に深刻な影響を及ぼす大規模なサイバー攻撃（特にランサムウェア被害）の場合は、社内への報告と並行して、外部の専門機関への連絡も検討する必要があります。

• 個人情報保護委員会： 個人データの漏えい等が発生し、個人の権利利益を害するおそれが大きい場合には、報告が義務付けられています。
• 警察（サイバー犯罪相談窓口）： ランサムウェアによる脅迫など、犯罪行為の被害に遭った場合は、証拠保全のためにも速やかに相談することが推奨されます。
• IPA（情報処理推進機構）： 技術的な相談や、インシデントに関する情報提供を受け付けています。
• 契約しているセキュリティベンダー： 保守契約を結んでいるベンダーがいれば、専門的な支援を要請します。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表した「情報セキュリティ10大脅威 2024」においても、組織における脅威の第1位は9年連続で「ランサムウェアによる被害」となっています。この事実は、ランサムウェアがいかに企業にとって深刻かつ現実的な脅威であるかを示しており、万が一の事態に備えた報告・連携体制の構築が不可欠であることを物語っています。

出典: 情報処理推進機構（IPA）「情報セキュリティ10大脅威 2024」

応急処置と報告が完了したら、次にインシデントの全体像を把握するための調査フェーズに移ります。ここでの目的は、「被害の範囲（どこまで広がっているか？）」と「被害の内容（何がされたか？）」を正確に特定することです。

感染が疑われる端末だけでなく、その端末が接続されていたネットワーク全体を対象に調査を行います。

• ログの収集と分析： ファイアウォール、プロキシサーバー、認証サーバー、アンチウイルス製品などのログを収集・分析し、不審な通信やアラートがないかを確認します。
• ネットワークトラフィックの監視： ネットワーク監視ツールを用いて、異常なトラフィックパターンや、マルウェアが外部のC&Cサーバー（指令サーバー）と通信している痕跡がないかを調査します。
• 他の端末の確認： 同一セグメント内の他のPCやサーバーに、同様の不審な兆候（動作が遅い、見慣れないファイルがあるなど）がないかヒアリングやスキャンを実施します。

マルウェアの種類によっては、内部のデータを暗号化するだけでなく、外部に送信（漏洩）するものも少なくありません。

• ファイルサーバー等のアクセスログ確認： 重要な情報が保存されているサーバーへのアクセスログを調査し、インシデント発生前後に不審なアクセスがなかったかを確認します。
• データの完全性チェック： 事前に取得していたファイルのハッシュ値と現在の値を比較するなどして、データの改ざんが行われていないかを確認します。
• 漏洩情報の探索： ダークウェブ等を監視している専門サービスの協力を得て、自社の情報がアンダーグラウンド市場で売買されていないか調査することも有効です。

調査には専門的な知識とツールが必要です。EDR（Endpoint Detection and Response）製品を導入していれば、端末レベルでの詳細な挙動（プロセスの生成、ファイル操作、ネットワーク接続など）を追跡でき、感染経路や影響範囲の特定に絶大な効果を発揮します。

ログ解析の際は、ただ闇雲に見るのではなく、「インシデント発生時刻の前後」「感染端末のIPアドレス」「不審なドメインやIPアドレスへの通信」といった観点で絞り込み、相関分析を行うことが効率的な調査の鍵となります。

調査によってマルウェアの種類や感染範囲が特定できたら、いよいよシステムの正常化に向けた駆除と復旧の作業に入ります。このステップは、再感染のリスクを完全に断ち切るため、慎重かつ徹底的に行う必要があります。

1. マルウェアの特定： アンチウイルスソフトのスキャン結果や、専門家による検体の解析（リバースエンジニアリング）を通じて、マルウェアの種類と特性を正確に特定します。
2. 駆除ツールの選定： 特定されたマルウェアに有効な駆除ツールや手順を選択します。セキュリティベンダーが提供する専用の駆除ツールが必要になる場合もあります。
3. マルウェアの駆除： 安全な環境（セーフモードでの起動など）で、慎重に駆除作業を実施します。

マルウェアによってシステムファイルが破壊されたり、データが暗号化されたりした場合、バックアップからの復旧が必要になります。

1. バックアップの健全性確認： 復旧に使用するバックアップデータが、マルウェアに感染していない「クリーンな」状態であることを必ず確認します。感染発覚前の、正常に稼働していた時点のバックアップを選びます。
2. オフライン環境での復旧： 復旧作業は、マルウェアが潜んでいる可能性のあるネットワークからは切り離された、クリーンな環境で行います。
3. 段階的な復旧と検証： まずOSやアプリケーションを復旧し、セキュリティパッチを完全に適用した上で、最後にデータを戻します。復旧後は、再度マルウェアスキャンを行い、完全にクリーンな状態であることを確認してからネットワークに再接続します。

ルートキットのようにシステムの深部に潜伏するマルウェアや、駆除が困難なマルウェアに感染した場合、あるいはマルウェアを完全に除去できたという確信が持てない場合は、端末を初期化してOSから再インストールする「クリーンインストール」が最も確実な復旧方法となります。表面的な駆除だけでは、マルウェアの残骸が「バックドア」として残り、再感染の足がかりとなる危険性があるためです。

インシデント対応は、システムを復旧して終わりではありません。最も重要なのは、この経験を次に活かすことです。なぜマルウェアに感染してしまったのか、その根本原因を徹底的に究明し、二度と同じ過ちを繰り返さないための恒久的な対策を講じることが、情報システム担当者の責務です。

収集したログや証拠を基に、マルウェアがどのようにして社内ネットワークに侵入したのか、その経路を特定します。主な感染経路としては、以下のようなものが考えられます。

• メール経由： 添付ファイルや本文中のURLをクリックしてしまった（Emotetなど）
• Webサイト経由： 改ざんされたWebサイトや不正な広告を閲覧してしまった（ドライブバイダウンロード）
• 脆弱性の悪用： OSやソフトウェアのセキュリティホールを突かれた
• USBメモリ等の外部媒体経由： ウイルスに感染したUSBメモリを社内PCに接続してしまった

感染経路が特定できたら、その穴を塞ぐための具体的な対策を立案し、実行します。

• 技術的対策：
  • 全社PC・サーバーへの最新セキュリティパッチの適用
  • ファイアウォールやWAF（Web Application Firewall）のルール見直し
  • メールフィルタリングの強化（不審な添付ファイルのブロック）
  • EDRなど、侵入後の検知・対応を強化するソリューションの導入検討
• 人的・組織的対策：
  • 標的型攻撃メール訓練の実施
  • 全従業員を対象としたセキュリティ教育の再徹底
  • パスワードポリシーの見直しと強化
  • インシデント対応体制の再整備

インシデント対応の最終ステップとして、今回の事案の全容をまとめた「インシデント報告書」を作成します。この報告書には、発生から終息までのタイムライン、被害状況、原因、実施した対策、そして今後の再発防止策を明記します。

作成した報告書は、必ず経営層に説明し、セキュリティ対策の重要性を理解してもらう必要があります。インシデントはコストセンターである情報システム部門だけの問題ではなく、事業継続を左右する経営課題であるという認識を共有し、必要な投資や体制強化への理解を得ることが、将来の安全を守る上で不可欠です。

初動対応後の二次被害を防ぐために｜情報システム担当者が知っておくべき追加対策

初動対応を終えて一息つきたいところですが、まだ安心はできません。攻撃者は、一度侵入したネットワークの情報を利用して、さらなる攻撃を仕掛けてくる可能性があります。二次被害を確実に防ぐため、以下の追加対策を実施しましょう。

マルウェアの中には、PC内に保存されているIDやパスワードなどの認証情報を窃取し、外部に送信する機能を持つものがあります。盗まれた認証情報が悪用され、管理者アカウントや他の従業員のアカウントが乗っ取られると、より深刻な被害につながります。

インシデントの影響範囲にあったと想定される全ユーザーのパスワードを強制的にリセットし、再設定を義務付けることで、アカウント乗っ取りのリスクを排除します。

今回のインシデントは、これまで気づかなかった、あるいは見過ごしていた別のセキュリティホール（脆弱性）の存在を示唆している可能性があります。

専門の診断ツールやセキュリティベンダーのサービスを利用して、社内ネットワーク全体を対象とした脆弱性診断を実施しましょう。これにより、OSやミドルウェアのパッチ未適用、設定の不備といった、新たなリスクの芽を早期に発見し、摘み取ることができます。

高度なサイバー攻撃を受けた場合や、フォレンジック調査（デジタル鑑識）による法的な証拠保全が必要な場合など、自社のリソースや知見だけでは対応が困難なケースも少なくありません。

そのような場合は、躊躇なく外部のインシデントレスポンス専門チームに支援を要請すべきです。専門家は、豊富な経験と高度な技術を駆使して、迅速な原因究明と封じ込め、そして的確な復旧作業を支援してくれます。

もう感染しない！平時から備えておくべき3つのマルウェア予防策

インシデント対応は多大な労力とコストを要します。最も理想的なのは、そもそもマルウェアに感染しない、させない環境を構築することです。そのために、平時から取り組むべき3つの重要な予防策をご紹介します。

どれだけ高度なセキュリティ製品を導入しても、それを使う「人」の意識が低ければ、防御壁は簡単に突破されてしまいます。フィッシングメールの開封、安易なパスワードの設定など、人的なミスが多くのインシデントの引き金となっています。

定期的なセキュリティ研修や、標的型攻撃メール訓練などを通じて、全従業員のセキュリティリテラシーを向上させることが、最も費用対効果の高い予防策の一つです。

従来のアンチウイルスソフト（パターンマッチング型）だけでは、未知のマルウェアや巧妙な攻撃を防ぎきれない時代になっています。

PCやサーバーといった「エンドポイント」の挙動を常時監視し、不審な動きを検知・分析して、攻撃の兆候を早期に発見・対応するEDR（Endpoint Detection and Response）の導入は、今や必須の対策と言えるでしょう。導入するだけでなく、アラートを適切に監視・分析する運用体制をセットで構築することが重要です。

本記事で解説したようなインシデント発生時の対応手順を、あらかじめ「インシデント対応計画（IRP: Incident Response Plan）」として文書化し、全社で共有しておくことが極めて重要です。

誰が、いつ、何をすべきかが明確になっていれば、有事の際にも慌てず、組織として統制の取れた対応が可能になります。また、策定した計画が実効性を持つかどうかを検証するために、定期的にサイバー攻撃を想定した演習（訓練）を実施し、計画の見直しを継続的に行っていくことが求められます。

まとめ：マルウェア感染という緊急事態に備え、情報システム担当者が今すぐやるべきこと

マルウェア感染は、情報システム担当者にとって悪夢のようなシナリオですが、正しい知識と準備があれば、決して乗り越えられない危機ではありません。重要なのは、インシデント発生時に冷静さを失わず、確立された手順に従って行動することです。

最後に、本記事で解説した初動対応5ステップの要点を振り返ります。

1. 【隔離】: まずはLANケーブルを抜く！感染拡大の防止が最優先。
2. 【報告】: 事実を迅速・正確に！隠蔽は被害を拡大させるだけ。
3. 【調査】: 影響範囲と被害内容を特定。ログが重要な手がかりに。
4. 【駆除・復旧】: 焦らず、慎重に。クリーンインストールも視野に入れる。
5. 【原因究明と対策】: なぜ起きたのかを突き詰め、二度と起こさない仕組みを作る。

この5つのステップを、いざという時にスムーズに実行できるよう、日頃から頭の中でシミュレーションしておくことが大切です。

一度インシデントを経験すると、組織のセキュリティレベルは格段に向上します。しかし、それは適切な対応と振り返りがあってこそです。インシデントを単なる「事故」で終わらせず、組織を強くする「貴重な経験」に変えるためには、平時からの備え、特に実効性のあるインシデント対応体制の構築が不可欠です。

「自社だけでインシデント対応体制を構築するのは難しい」「現在の体制に不安がある」と感じていらっしゃる情報システム担当者様も多いのではないでしょうか。

そのようなお悩みをお持ちでしたら、ぜひ一度、弊社の専門家にご相談ください。お客様の状況に合わせた最適なインシデント対応体制の構築支援に関する、無料相談を承っております。来るべき脅威に万全の備えで立ち向かうため、今すぐ第一歩を踏み出しましょう。