マルウェアとランサムウェアの違いとは？新人情シス担当者向けに基本から徹底解説

マルウェアとランサムウェア、その違いを正しく説明できますか？

情報システム部門に配属されたばかりのあなたへ。

「マルウェアとランサムウェア、どちらも危険なものだとは思うけど、違いを正確に説明できる？」

先輩や上司からこう質問されたら、自信を持って答えることができるでしょうか。サイバー攻撃が日常的な経営リスクとなった今、これらの脅威に関する正確な知識は、企業の”砦”となる情報システム担当者にとって不可欠な基礎体力です。

「ランサムウェアはマルウェアの一種でしょう？」——その通りです。しかし、なぜランサムウェアが他のマルウェアと区別され、これほどまでに警戒されているのでしょうか？その理由を理解せず、対策を混同してしまうと、いざという時に致命的な判断ミスを犯しかねません。

攻撃者は、私たちの知識の穴や曖昧な理解を巧みに突いてきます。「なんとなく」の知識では、複雑化・巧妙化するサイバー攻撃から自社を守り抜くことは困難です。本記事は、新人情報システム担当者であるあなたが、自信を持って最前線に立つための第一歩となることを目指します。

この記事を最後まで読めば、あなたは以下の知識を体系的に身につけることができます。

• マルウェアとランサムウェアの明確な定義と関係性
• ランサムウェア以外に知っておくべき主要なマルウェアの種類
• ランサムウェア攻撃がもたらす具体的な被害事例と主な感染経路
• 今日から実践できる、具体的なマルウェア・ランサムウェア対策のステップ

専門用語もできるだけ分かりやすく解説しますので、ぜひ最後までお付き合いください。

【基本の整理】マルウェアとランサムウェアの定義と関係性

まず、最も基本的な定義から確認していきましょう。この二つの言葉の関係性を正しく理解することが、すべての基本となります。

マルウェア（Malware）とは、「Malicious（悪意のある）」と「Software（ソフトウェア）」を組み合わせた造語です。その名の通り、コンピュータやネットワークに何らかの害を及ぼすことを目的として作られた、悪意のあるソフトウェアやプログラムの総称を指します。

不正な情報窃取、システムの破壊、迷惑な広告の表示など、その目的や機能は多岐にわたります。後述するコンピュータウイルスやワーム、スパイウェアなども、すべてこの「マルウェア」という大きなカテゴリに含まれます。

ランサムウェア（Ransomware）とは、「Ransom（身代金）」と「Software（ソフトウェア）」を組み合わせた言葉です。これはマルウェアの一種であり、その最大の特徴は「身代金要求」にあります。

ランサムウェアに感染したコンピュータは、中のファイルが勝手に暗号化されてしまい、開くことができなくなります。そして、「ファイルを元に戻してほしければ、金銭（主に暗号資産）を支払え」という趣旨の脅迫文が表示されます。近年では、データを暗号化するだけでなく、事前に窃取した機密情報を「公開する」と二重に脅迫する（二重恐喝）手口も主流となっており、極めて悪質です。

ここまでの説明をまとめると、マルウェアとランサムウェアの関係は以下のようになります。

マルウェア（悪意のあるソフトウェア全般）
├── ランサムウェア ← 今回の主役
├── コンピュータウイルス
├── ワーム
├── トロイの木馬
└── スパイウェア
...など多数

このように、マルウェアという大きな枠組みの中に、身代金要求という特徴を持ったランサムウェアが存在する、という親子関係として理解するのが最も分かりやすいでしょう。すべてのランサムウェアはマルウェアですが、すべてのマルウェアがランサムウェアというわけではないのです。

ランサムウェアだけではない！知っておくべき主要マルウェアの種類

ランサムウェアへの対策を考える上でも、他のマルウェアの特徴を知っておくことは非常に重要です。ここでは、代表的なマルウェアの種類とその特徴を簡潔に解説します。

特定のファイル（実行ファイルなど）に寄生（添付）し、そのファイルが開かれることで活動を開始します。そして、他のファイルに次々と自身をコピーし、感染を拡大させていくのが特徴です。単に増殖するだけでなく、データ破壊や意図しないプログラムの実行など、様々な悪意のある動作を引き起こします。

ウイルスがファイルに寄生して人手で拡散されるのに対し、ワームはネットワークを介して独立して活動し、脆弱性を突いてコンピュータからコンピュータへと自己増殖を繰り返します。感染力が非常に高く、短時間で大規模なネットワークに深刻な被害を及ぼすことがあります。

一見すると便利なツールや普通のアプリケーションのように無害なソフトウェアを装い、ユーザーにインストールさせてシステムに侵入します。侵入後、攻撃者がそのコンピュータを遠隔操作したり、機密情報を盗み出したりするための「裏口（バックドア）」を作成する役割を果たします。単体で増殖する能力はありません。

その名の通り、スパイのようにユーザーの情報を収集し、外部の攻撃者に送信することを目的としたマルウェアです。Webの閲覧履歴、キーボードの入力情報（IDやパスワードなど）、個人情報などを秘密裏に盗み出します。ユーザーが気づかないうちに活動を続けるのが特徴です。

【事例で学ぶ】ランサムウェア攻撃が企業に与える深刻なダメージ

ランサムウェアがなぜこれほどまでに恐れられているのか。それは、事業の根幹を揺るがすほどの深刻なダメージをもたらすからです。ここでは、具体的な（架空の）事例を通じて、その脅威をリアルに感じてみましょう。

中堅部品メーカーであるA社は、ある朝、生産管理サーバーがランサムウェアに感染していることに気づきました。サーバー内の設計図や生産計画データはすべて暗号化され、工場の生産ラインは完全にストップ。バックアップも同じネットワーク上にあったため、一緒に暗号化されてしまいました。

A社の生産停止は、部品を供給していた大手自動車メーカーの生産計画にも影響を及ぼし、サプライチェーン全体を巻き込む大問題へと発展。結果的にA社は、多額の機会損失と取引先からの信用失墜という二重の打撃を受けることになりました。

地域の中核病院であるB院では、電子カルテシステムがランサムウェアの標的となりました。幸い、オフラインのバックアップから数日かけて復旧できましたが、その間、診療は大幅に制限され、地域の医療体制に混乱を招きました。

さらに問題だったのは、攻撃者から「窃取した患者情報を公開する」という二重恐喝を受けたことです。身代金の支払いは拒否したものの、情報流出の可能性が報道されると、患者からの問い合わせが殺到し、病院の信頼は大きく損なわれました。システムの復旧費用だけでなく、信頼回復のためのコストは計り知れないものとなりました。

これらの事例は決して他人事ではありません。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表した報告書でも、ランサムウェアの脅威は極めて高く評価されています。

組織向けの脅威では、2023年に引き続き「ランサムウェアによる被害」が1位となりました。ランサムウェアは、窃取した情報を公開するなどと脅し金銭を要求する二重脅迫の手口が常態化し、依然として大きな脅威となっています。また、脆弱性対策が不十分なVPN装置やリモートデスクトップなどが、侵入の足がかりとして悪用され続けています。

出典: 情報処理推進機構（IPA）「情報セキュリティ10大脅威 2024」

攻撃者はどのようにして組織のネットワークに侵入するのでしょうか。主な手口を知ることで、対策のポイントが見えてきます。

取引先や公的機関を装ったメールに、マルウェアを仕込んだ添付ファイルや、不正なサイトへ誘導するリンクを記載する手口です。「請求書」「重要なお知らせ」といった件名で油断させ、受信者にファイルを開かせようとします。

一見普通のWebサイトに見えても、裏で改ざんされており、アクセスしただけでマルウェアに感染させられるケースです。「ドライブバイダウンロード」と呼ばれ、OSやブラウザの脆弱性を突いて、ユーザーが気づかないうちにマルウェアを送り込みます。

テレワークの普及で利用が増えたVPN（仮想プライベートネットワーク）機器の脆弱性を狙った攻撃が急増しています。IDやパスワードが単純だったり、ファームウェアが古いまま放置されていたりすると、格好の侵入経路となります。

新人情シス担当者が今すぐ実践すべきマルウェア・ランサムウェア対策

では、これらの脅威から会社を守るために、具体的に何をすればよいのでしょうか。ここでは、対策を3つのステップに分けて解説します。

まずは、マルウェアを組織内に入れない、万が一入っても活動させないための対策です。

• EPP (Endpoint Protection Platform): 従来型のアンチウイルスソフトです。既知のマルウェアをパターンファイルで検知・駆除します。
• EDR (Endpoint Detection and Response): PCやサーバーの挙動を監視し、マルウェアの侵入を「事後」に検知・対応するソリューションです。未知のマルウェアによる不審な動きを捉え、迅速な対処を可能にします。
  これらの製品を導入し、常に最新の状態に保つことが基本です。

OSや各種ソフトウェアに存在するセキュリティ上の欠陥（脆弱性）は、マルウェアの格好の侵入口です。ベンダーから提供される修正プログラム（パッチ）を速やかに適用し、脆弱性を塞ぐ「パッチ管理」を徹底しましょう。

どんなに強固なシステムを導入しても、それを使う「人」の意識が低ければ意味がありません。全従業員を対象に、不審なメールやWebサイトの見分け方などのセキュリティ教育を定期的に実施しましょう。実際に偽の攻撃メールを送付する「標的型攻撃メール訓練」も、リテラシー向上に非常に効果的です。

侵入を100%防ぐことは不可能です。万が一、ランサムウェアに感染してしまった場合に、被害を最小限に抑え、事業を継続するための対策です。

ランサムウェア対策の最後の砦はバックアップです。重要なデータは、以下の「3-2-1ルール」に従ってバックアップを取得することが推奨されています。

• 3つのコピーを保持する（原本＋2つのバックアップ）
• 2種類の異なる媒体に保存する（例: HDDとクラウドストレージ）
• 1つはオフサイト（物理的に離れた場所）に保管する
  特に、ネットワークから切り離したオフラインバックアップは、ランサムウェア対策に極めて有効です。

マルウェア感染が発覚した際、「誰が、何を、どの順番で」対応するのかを事前に定めておくことが重要です。インシデント対応専門チーム（CSIRT）を組織し、初動対応（ネットワークからの隔離など）、原因調査、復旧、関係各所への報告といった一連のフローを明確化しておきましょう。

「支払えばデータが戻るなら…」と考えるかもしれませんが、身代金の支払いは絶対に避けるべきです。

• データが復旧する保証はない：支払っても暗号化解除キーが提供されないケースや、データが破損しているケースがあります。
• 攻撃者の資金源となる：支払った金銭は、さらなるサイバー攻撃のための活動資金となります。
• 再び標的になる：「支払いに応じる企業」としてリストアップされ、再度攻撃を受けるリスクが高まります。

セキュリティ対策に終わりはありません。常に状況を評価し、改善を続ける姿勢が求められます。

自社の公開サーバーやネットワーク機器に、攻撃の起点となりうる脆弱性がないかを専門家の視点で定期的にチェックしてもらいましょう。これにより、自分たちでは気づかなかったセキュリティホールを発見し、事前に対策を講じることができます。

攻撃者の手口は日々進化しています。IPAやJPCERT/CCなどの専門機関が発信する最新の脅威情報や注意喚起に常にアンテナを張り、自社の防御策にフィードバックしていくことが不可欠です。

まとめ：マルウェアとランサムウェアの違いを理解し、企業の未来を守ろう

本記事では、新人情報システム担当者が押さえるべきマルウェアとランサムウェアの基本知識から、具体的な対策までを網羅的に解説してきました。

• マルウェアは悪意のあるソフトウェアの総称であり、ランサムウェアは身代金を要求するマルウェアの一種である。
• ランサムウェアの被害は事業停止や信用の失墜に繋がり、経営そのものを揺るがす深刻な脅威である。
• 対策は、入口・内部・出口の各段階で備える「多層防御」の考え方が不可欠。
• 技術的な対策（セキュリティソフト、バックアップ）と人的な対策（教育・訓練）を両輪で進める必要がある。

違いを正しく理解し、それぞれの脅威の特性に合わせた適切な対策を講じることが、企業の貴重な情報資産と未来を守ることに繋がります。

この記事を読み終えた今が、行動を起こす絶好の機会です。まずは自社の状況を確認し、どこに課題があるのかを洗い出してみましょう。

「自社の対策が十分か分からない」「どこから手をつければいいか相談したい」

もし、そうお考えでしたら、専門家の知見を活用するのも有効な手段です。多くのセキュリティ企業が、現状の課題を整理し、最適な対策を提案する無料相談を実施しています。

一人の情シス担当者として、そして企業の未来を守るキーパーソンとして、今日から確かな一歩を踏み出しましょう。